LINEで注文フォームを作る方法
公式アカウントの作成・予約機能活用ガイド

なぜ今、専用システムではなくLINEなのか

LINEは国内で1億人以上が使うプラットフォームです。お客様に「新しいアプリを入れてください」とお願いする必要がありません。

日本国内のLINEアクティブユーザーは2026年時点で1億人以上と発表されています（LINEヤフー公式データ）。年齢層も幅広く、10代から60代以上まで日常的に使われています。

専用ECサイトを用意すると、次の3つのステップで離脱が起きやすくなります。

• URLを別途伝えなければならない
• お客様がアカウントを新規作成する必要がある
• 初回の操作方法を覚えてもらう手間がかかる

一方、LINEはすでにお客様のスマートフォンに入っています。友だち登録さえしてもらえれば、そのままトーク画面から注文フォームに誘導できます。

また、LINE公式アカウントのメッセージ開封率は、メールマガジン（約10〜30%）に比べて約2〜6倍高い傾向にあり、平均約55%とされています（業界調査より）。

「すでに使い慣れたツールで注文から連絡まで完結できる」——これが、専用システムより先にLINEの活用を考える理由です。

SNSからLINEへ見込み客を誘導し、予約やリピートにつなげる流れは、公式LINEの集客方法を解説した完全ガイドで詳しく紹介しています。

注文ミスをゼロにする入力機能の役割

フォームで情報を事前に収集することで、往復のやりとりをなくせます。DMで注文を受ける場合、やりとりは次のように進みがちです。

1. お客様「〇〇を注文したいです」
2. 販売者「ありがとうございます。サイズはどれにしますか？」
3. お客様「Mサイズでお願いします」
4. 販売者「カラーのご希望はありますか？」
5. お客様「ブルーで」
6. 販売者「お名前とお届け先住所を教えてください」

1件の注文を確定させるまでに、平均4〜6往復のやりとりが発生します。注文が重なると、どのお客様とどこまで話したかが混乱することもあります。

注文フォームを使うと、必要な情報（サイズ・カラー・数量・氏名・住所・支払い方法など）をお客様自身に入力してもらえます。販売者の手を借りずに、情報が整った状態で届きます。

フォームはお客様の手間を減らすだけでなく、販売者の対応コストも下げます。注文ミスが減ると、信頼の積み重ねにもつながるツールです。

無料ツールと公式アカウントの連携手順

Googleフォームなどの無料ツールをLINE公式アカウントに連携させることで、コストをかけずに注文受付を始められます。

使いやすい予約・注文項目設定のコツ

入力項目は「必要最低限」に絞ることで、フォームの完了率が上がります。「念のために聞いておこう」と項目を増やしがちですが、項目が多いほどお客様の負担が増え、途中離脱につながります。

公開前のチェックは、以下を参考にしてみてください。

• 選択式の項目をできるだけ増やす
• 自由入力の欄は備考のみに絞る
• 自分のスマートフォンで一通り入力してみる
• 入力しづらい箇所・わかりにくい箇所を修正してから公開する

リッチメニューにフォームを設置する方法

リッチメニューにフォームのボタンを設置すると、お客様が迷わずアクセスできます。LINE公式アカウントの「リッチメニュー」は、トーク画面の下部に常時表示されるメニューです。お客様がアカウントを開いた瞬間に目に入るため、案内せずともフォームへ誘導できます。

1. LINE公式アカウント管理画面にログイン
2. 「設定」または「メニュー」からリッチメニューを作成
3. テンプレートを選び、ボタンの画像とテキストを設定
4. アクションの種類で「URLを開く」を選び、フォームのURLを貼り付け
5. 表示期間を設定して「公開」

ボタンのラベルは「ご注文はこちら」「注文フォームを開く」など、お客様が直感的に理解できる言葉にします。「詳しくはこちら」のような曖昧な表現は避けましょう。

リッチメニューは複数のボタンを設置可能です。「注文フォーム」「よくある質問」「お問い合わせ」など、目的に応じて分けて設置すると、お客様の行動を整理しやすくなります。

あわせて読みたい： LINEビジネスアカウントの作り方｜今日すぐに開設できる全手順

LINE公式アカウントに特化した拡張機能の魅力

LineupはLINE公式アカウント上にECサイトを作れるサービスで、初期費用0円から導入できます。お客様はLINEのトーク画面を離れることなく、最短2タップで商品の購入を完了できます。Googleフォームのように別のアプリやブラウザに切り替える必要がありません。

この「LINE内完結」の体験が、注文途中の離脱（いわゆるカゴ落ち）を減らす効果につながります。

料金は月額3,000円（税別）から利用可能で、初期費用は0円です（公式サイトで最新料金をご確認ください）。

一方で、現時点での制約も把握してから、導入を検討しましょう。

• 決済手段はクレジットカード・PayPay・Paidyの3種類（順次拡大中）
• プランごとに月間メッセージ送信数の上限があり、超過分は別料金
• LINE公式アカウントのガイドライン・規約に従って運用する必要がある

プロプランで「顧客を知る」仕組みまで整える

Lineupのプロプラン（月額10,000円・税込み）では、アンケート機能を使って顧客情報を取得し、一人ひとりに合ったメッセージ配信まで自動化できます。

プロプランで追加される主な機能は、次のとおりです。

スタンダードプランで運用が軌道に乗ってきたタイミングで、プロプランへの移行を検討するのがおすすめです。

注文から決済まで一気通貫で自動化する仕組み

Lineupを使うと、注文受付・決済・顧客フォローまでの流れが自動で動き、販売者の事務作業が大幅に減ります。LINEの標準機能だけで注文を管理する場合、次のような手作業が残ります。

• 注文内容をスプレッドシートに転記する
• 決済用のリンクを別途送る
• 入金確認後に手動でメッセージを送る
• 在庫の残数を手動で更新する
• 未購入のお客様に個別でフォローメッセージを送る

これらの作業は1件ずつは小さくても、注文が10件・20件と増えると対応が追いつかなくなります。Lineupを導入すると、この流れが変わります。

販売者が手を動かすのは、「商品を発送する」という実作業だけです。ハンドメイド販売・飲食店のテイクアウト予約・農産物の直販・スポーツスクールなどの予約受付まで、業種を問わず活用されています。

まずは機能の確認から

Lineupでできることを確認する

「自分のビジネスに合うかも」と思ったら、まずここから

ケース1｜益田農園（北海道富良野・ミニトマト・アスパラガス）

大阪から北海道富良野へ移住し、ミニトマトとアスパラガスの栽培をおこなっている益田農園。Lineup導入前は、友人・知人からの注文を銀行振込の個別対応で受けていました。

Lineupを選んだ理由として、「お客様が簡単に注文できる点」と「LINE公式アカウントに閉じた販売スタイルが自分たちの販売方法に合っていた」と話してくださいました。インスタグラムライブで集客をおこない、Lineupで注文・決済を完結させる流れを整えています。

ケース2｜パンハサム イオンモールかほく店（石川県・韓国食品専門店）

実店舗に加えてネット通販を始めたかったものの、ECサイトやホームページを本格的に作るには費用がかかるという課題がありました。Lineupなら低コストでLINE上の販売を始められると判断し、導入を決めていただきました。

導入後は、管理画面の使いやすさと、実店舗でも利用者の多いPayPay決済をEC販売でも提供できる点を評価しています。InstagramのプロフィールやストーリーにLINEへのリンクを設置し、SNSからLINEショップへの誘導も整えています。

ケース3｜発酵パン工房マルショウ（長野県松本市・自家製酵母パン）

長野県松本市で自家製酵母を使ったパンを販売する老舗パン屋。完全予約制・数量限定という販売スタイルに、Lineupを活用しています。商品の予約から購入まで、すべてLINEの中で完結する仕組みを整えており、電話・メール対応の手間なく受注できる体制になっています。

少額予算でLINE注文を継続し、店舗の利益を安定させる運用の工夫

LINE公式アカウントの費用と外部ツールの料金をあらかじめ把握しておくことで、予算の見通しが立ちます。LINE公式アカウントの料金体系は以下のとおりです。

注文受付だけに使う場合、最初は無料プランで始められます。友だち数が増え、メッセージ配信も活用したい段階でプランを見直しましょう。

Lineupの場合は月額3,000円（税別）から利用できます。LINE公式アカウントの無料プランと組み合わせれば、月3,000円台から注文・決済・管理の仕組みを整えられます。運用コストを下げる工夫として、次の点を参考にしてください。

• メッセージ配信は月に数回に絞り、無料枠の範囲で運用する
• 注文フォームはリッチメニューに設置し、都度案内するメッセージを減らす
• 季節やイベントに合わせたキャンペーン配信は、売上が見込める時期に限定する

注文トラブルを防ぐために必ず確認すべき管理上の注意点

フォームを設置したあとも定期的な確認が必要です。起きやすい問題と対処法を整理します。

Lineupのような専用ツールを使う場合は、在庫数の自動管理や注文通知の設定が標準で備わっています。ツールが対応できる部分は自動化することで、確認作業の負担を減らせます。

また、お客様からの問い合わせに対応するための「よくある質問」ページや、注文の流れをまとめたメッセージをあらかじめ用意しておくと、トラブル時の対応がスムーズになります。

業種を問わず導入されています

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